米国人の過半数が家族や親しい友人の中に同性愛の人がいると答え、同姓婚の支持率も上昇していることが、ＣＮＮとＯＲＣインターナショナルが２５日に発表した世論調査で分かった。

 

同性婚を支持するという回答も、０７年の４０％から今回調査では５３％に上昇。
身内や親しい友人が同性愛者だと知って同性婚を支持する人が増えつつある傾向がうかがえる。

 

同性愛の家族や知人がいると回答した割合は若い世代や大卒者の方が多く、男性よりは女性の方が多かった。
同性婚も女性と大卒者、若者世代が最も高い割合で支持している。

 

我々がオンラインで公開している情報は何だって、自分について多かれ少なかれ開示するものです。
でも、大量のデータを集めて統計的手法で分析することで、開示した情報以上のプライベートなことがバレてしまうことがわかりました。

ケンブリッジ大学とマイクロソフトリサーチは共同で、Facebookの「いいね！」からどれだけのことがわかるのかを研究してきました。
Facebookユーザーのデータを集め、そのうち5万8000人分のFacebookやパーソナリティ・テストのデータを対象に、コンピューターサイエンティストたちが分析したのです。

 

その結果、性別や人種、宗教、政治的信条などを80％以上の精度で推定できることがわかりました。

 

先ごろ連邦最高裁に提出された連邦法（Defense of Marriage Act：以下、DOMA）の改正を求める署名には、前記の5社に加え、アドビ、シスコ、イーベイ、エレクトロニック・アーツ（EA）、インテル、イントゥイット、オラクル、ツイッター、ジンガなどが名を連ねている。
また、シティグループ、ジョンソン＆ジョンソン、ゴールドマン・サックス、ナイキ、CBS、スターバックス、ディズニーなどの名前も含まれており、あわせて278社の企業がこの訴えに署名しているという。